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ガス厨房はエコ厨房

大阪ガスの提案
ガス厨房は省エネ・省CO2です
地球環境の保護が求められているいま。ガス厨房は快適な調理環境だけでなく、
省エネルギーや省CO2に貢献する「エコ厨房」でもあるのです。

ガス厨房が「省エネルギー」ということをご存知ですか?

ガス厨房は省CO2でもあります

電気方式の厨房機器は、時間帯によって電力の需要が変動するため、CO2排出量の多い火力発電によって まかなわれています。ガス方式を選べば、電気方式を選ぶ場合と比べてCO2の排出量を抑えることができます。

省CO2

例えば…フライヤーの場合

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  • ※(3)出典:平成17年度改正省エネ法の解説 工場・事業場編(財)省エネルギーセンター発行
  • ※(4)大阪ガスエリアCO2換算値
  • ※(5)地球温暖化対策計画(2016年5月閣議決定)の2013年度火力電源平均係数

対策の影響を受ける電源は火力発電

系統電力の発電量への影響

CO2削減対策の効果を算定するためには『対策により影響を受ける電源(マージナル電源)』の係数を用いて計算する必要があります。日本の現状ではマージナル電源は火力発電と考えることが合理的です。

図

対策によるCO2排出削減量=火力電源係数×電気削減量 火力電源係数の例 0.65kg-Co2/kWh

  • ※地球温暖化対策計画(2016年5月閣議決定)の2013年度火力電源平均係数
  • ※温対法のCO2排出量算定では全電源平均係数を使用しますが、削減効果の算定は火力電源係数の使用が合理的です。
図

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省エネ法改正:企業一体管理

これまでは「事業所」単位→今後は「事業者」としても規制

事業者単位での総合的なエネルギー管理の導入
原油換算1,500kℓ以上のエネルギー使用量の事業者(特定事業者)に対し、事業者単位の中長期計画・定期報告、役員クラスのエネルギー管理統括者の選任等を義務づける。
一定以上のエネルギー使用量の工場等については、引き続き、指定工場におけるエネルギー管理者等の選任を義務づける。

図

フランチャイズチェーンへの規制強化

コンビニ、外食チェーンについては、チェーン全体で原油換算1,500㎘以上のエネルギー使用量がある特定連鎖化事業者に、本部を規制対象とする。

図

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年間のエネルギー使用量が1,500kl以上となる事業者の目安

小売店舗
約3万m²以上
オフィス・事務所
約600万kWh/年以上
ホテル
客室数300〜400規模以上
病院
病床数500〜600規模以上
コンビニエンスストア
30〜40店舗以上
ファーストフード店
25店舗以上
ファミリーレストラン
15店舗以上
フィットネスクラブ
8店舗以上

(出典:「省エネ法が変わります。」経済産業省 資源エネルギー庁・財団法人省エネルギーセンター)

【注意】事業所の立地条件(所在地など)や施設の構成(例えば、ホテルの場合ではシティホテルとビジネスホテル、病院では総合病院と療養型病院)などによってエネルギーの使用量は異なります。左記の表はあくまで一般的な目安として例示したものです。

事業者の目標:年1%以上の省エネルギーの実施

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